DoveのキャンペーンでYouTubeを活用したらしいのだけれど
SuperBowlよりROIが高かったらしいよ
詳しくは Advertising Age にて "Better ROI From YouTube Video Than Super Bowl Spot"
で、流したビデオがこちら。
米国における SONY BRAVIAの新しいCFが公開されています
サンバのオネーサンがうろうろするよりも全然Coolだと思うのですが
なぜに日本では流れない?
これまでVolvoがおこなってきたタイプのキャンペーンですね
ただ違うのは様々なものとぶつかった際の状況が見られます
CGとシミュレーションの技術が進歩したので、おもしろ衝突シーンを誇大広告にならない程度のリアリティをもって再現できることが要素として大きいのではないでしょうか
やっぱり衝突実験はお金かかりますし、ましてはUFOなんかと衝突できないし、、、
一服の清涼剤としてどうぞ
シードプランニングの調査によると、
2006年度広告費が「増える」と回答した企業は、マス4媒体平均で12.2%だったのに対し、インターネットでは73.5%に上った。また、「増える」が「減る」を上回った広告媒体は、インターネット広告のみという結果となった。
インターネット広告を利用している企業は調査対象企業83社のうち49社の59.0%で、前年度調査の50.0%から9ポイント増加した。
要するに、利用したことがある企業は半数をちょっと超えるぐらい、ここ1年で劇的に伸びたわけではない。けれども一度使った企業は、その利用を増やしたいと考えていると読み取れるのかしら?
(利用率は前年比20%増とも読み取れるけれど42社から49社になっただけだからねぇ...)
注目はこちらの結果、
インターネット広告の種類別利用状況を見ると、ウェブサイト上に掲載されるバナー広告やテキスト広告などのウェブ広告と、検索結果などに連動して掲載される広告であるリスティング広告の利用率が高く、それぞれ75.5%、69.4%という結果だった。
今回の調査では調査対象企業が大企業であるため、ウェブ広告出稿率の高い結果が得られたと考えられる。
上記は、CNETJapan「ネット広告、利用企業の75.8%が「広告費を増やす」--シード・プランニング調べ」より引用
インターネット広告費は、主に販売促進費から拠出されているというハナシがある。それは販促の一環としてWebページが立ち上げられたり、リスティング広告では“成果報酬型”という旧来の販促費に近い使い方をされるのがその理由だと思う。きっと最近では「広告宣伝費」名目の支出も増えているのだろうけれど
こういうハナシを広告代理店の方々とすると、「例えばリスティング広告などというものは“広告”ではない」という意見が出てくる。その背景には、「広告」とはあまねく広くメディアを通じて届けられるモノ、「販促」とは最後の購入の段階において影響を及ぼすモノという観念、つまり「販促は店頭」「広告は店頭以外」という物理的・空間的な区分けに還元しようとする姿勢を感じる。
ただ、インターネットのように認知する場所と購入する場所が同じという場合には、物理的・空間的な概念をベースに構築された旧来の費用区分に還元すること自体が無意味になってくるという気もしてしまう。だいたい、いままでにも店頭認知という、販促費が広告費的な影響を与える現象はあったとも言えるわけだし
だから、販促・広告という区分けを再定義すべき時代に来ているのではないかと常々感じるのです。会計上の費目を改善すれば企業のマーケティングに関する活動の実態が財務諸表からもっと見えやすくなってくるとも思うのですが、みなさんどうお感じでしょうか?良いアイディアがあったらコメント下さい
例えば、こんな感じ?
(1)コミュニケーション費
・媒体費
・クリエイティブ制作費
・催事支援金(チラシ掲載・コーナー設置)
・店頭設備支援(POP・パンフレット)
(2)取引条件改善費
・リベート(値引き原資)
・取引経費(センターフィー)
「広告」っていうコトバを敢えて使わなかったのは、ターゲッティングはマーケティングの前提となりつつあって、「広く告げる」というコトバがしっくりと来ないと感じているという個人的な思いがあります。あえていうなら「選告」って感じです。
こんな夜中にもかかわらずWeb2.0と企業(主に大企業)の関係について記事をまとめています
しかしながら、Web2.0という言葉はあまりに広義で定義としても曖昧。限られた紙面では“思い切った割り切り”が必要となりそうです。
情報を集め、考えをまとめようとするほどに“割り切り”によって失われていく“網羅性”をヒシヒシと感じたりします
こっちとしては、「これは2.0じゃないな」とか「重要度は低いな」といった具合に切り捨てていますが、10人いれば10の考え方があるわけで他の誰かは「おいおいその要素が入ってなきゃWeb2.0じゃないだろ」とツッコミを入れてくるのでしょうね
プレゼントキャストによる民放5社ポータル「DOGATCH」が始まりました
試験放送中とのことですが、このキャスティングに「あぁやっぱりテレビ局の力ってすごいなぁ...」と思ってしまったりする僕はやっぱりテレビっこ?と感じちゃいました
ロゴの造りとかも、それなりにいけてると思います
彼らが既存のビジネスとのコンフリクトを恐れずに動き出すと強いと思うんだよねー
今後が楽しみ
自治体が財政難の対策として屋外広告に期待を寄せているらしい
タカヒロノリヒコさん曰わく
屋外広告は、道路交通法や建築基準法をはじめとする様々なハードルによって、拡大することが実は相当タフなメディアである、実は。
とにかく、自治体の方々だと媒体価値のアピールなどのノウハウもあまりなさそうなので、一括で買い上げたり、参加すれば“価値評価~販売代理”までやってくれるような企業は出てきそう~
AdSenseとかみたいに~(笑)
そうそう、成毛さんのインスパイアがプレスリリースでこんなことを言ってたね
交通広告とITを融合させた新しいeマーケティングを展開していく
アメリカでは、ネット、スパニッシュTV、ケーブルTV、地域情報紙なんかが伸びているみたい
なんとなく自分が考えているとおりに進んでる

ソース:eMarketer: Clutter, Clutter Everywhere!
これまではマスメディアとして認識されていたメディアの発行単位が小さくなっていってセグメンテーション可能な単位になってくるという方向性。
うむうむアメリカの広告主の動きは実感通りだ。はてさて日本の広告主は?
マイクロソフトによるソフトベンディング事業と広告モデルの統合の取組です
とはいえ、ゲーム内のプロダクトプレイスメントはテレビ以上にコンテンツの文脈との結びつきが必要な気もする。だってゲームをするときとテレビを見るときでは、注意力の強さとか注意の向け方って違わない?
買収した企業にはそういうノウハウがあるってことなのかな
At an Association of National Advertisers TV Ad Forum on March 22, attendees from major marketing firms and agencies were asked what their biggest issue with TV advertising was. Despite all the talk this year about the time-shifting consumer, the issue that topped the list was clutter
Even though TV is less cluttered than print and online, viewers believe TV has too much advertising, according to MindShare's research.
電通ワンダーマンの定義によると“クラッター”とは
ある媒体における、編集プログラム以外の広告を含む雑多なスペースの量。
TVや雑誌は広告スペースとそれ以外の尺やページ数の比率ということが分かるけど、オンラインってどうやって計っているのかね?1HTML内の比率なのかな
NBOnlineの「ネット狂騒時代、テレビ局の憂鬱」が結構面白い
『芸能界とテレビの蜜月に変化あり』
このあたりを読むとテレビが主役でなくなることの意味合いが見えてくる
芸能人を目指す人達にとって、メディアに出演できる敷居は低くなったけど、そのぶんレバレッジというか実入りも低くなる可能性があるということだね。これはどうしたものか
まぁタレントはコンテンツの一要素でしかないから、コンテンツ全体としての出来映えがどうかは別の話かもしれないけれど
『経産省が後押しする下請け番組制作会社の逆襲』
こちらではテレビ局のコンテンツ制作能力の低下、それから制作会社の自由度が高まっていることが分かる
クリエーターとしての自由度が高まることは非常に素晴らしいことだけれど、広告主の存在という制約の下で最大限の表現力を発揮するというような考え方も重要だと思うな。
ここで、制作会社間の合従連衡とかが進んで資本力があがるとパワーバランスが制作会社寄りになってくるね
ネットユーザー全体の87%が掲示板へのアクセス経験を持っていて、全体の45%は書き込みの経験もあるらしい。意外と多い気がするなぁ。
とはいえ全体の41%はROMなわけで、これはネットを使ったマーケティングコミュニケーションのあり方に示唆をもたらす結果だね
「タイムズ・リーダー」と呼ばれるソフトを用いてダウンロードすれば、文字の形やレイアウトなど、ほぼ新聞のスタイルそのままで閲覧できる。画面に表示される広告からの収入を見込んでおり、読者に料金の支払いを求めるかどうかは決まっていないという。来年1月からサービスを始める予定。
紙面に近づけることが重要なのかな?僕もまだ結論は見えてないけれど、面白い取り組み
はてなとグリーの両方でWOMプロモーションを簡単に実現できるサービスというふれこみらしい
サービスは定型化されているので広告代理店・広告主の手間も削減されるらしい。
日経でも大きな記事になってました
CNETはこちら グリーとはてな、SNSとブログを利用したクチコミプロモーションを商品化
やっぱりグリーの日記は、インターナルなやつ限定かな?
ちなみにどうやってSLAを結ぶんだろう?期間だけなのかな?最低限の保証とかあるのかな?
はてなとグリーが一緒にやる意味ってなんなんだろう?「この2つのサイトを押さえれば○○なユーザーは根こそぎリーチ出来ます」みたいな殺し文句があったりして?
場が荒れないかな?大丈夫かな?友達が書いた「最近の日記一覧」が全部、キャンペーンで埋まったら、ちょっとやだなぁ、、、
とにかく現物みたい
バトンは外部ブログ使用者なので参加できず寂しい。。。(パンネタあったのにな、、、)
PhilipsがCMを飛ばせないシステムの特許をとったらしい
こんなシステムで特許とれるの?という驚きだった
それにしても美しくないよー
「あっ、またCM見ちゃったよぉ~(笑」ぐらい気持ちよくCM見せちゃう機能とかつくれないかなぁ
まあメディアのビジネスモデルを守るためには仕方ないのだろうけれど
gooと三菱総研の調査によると、最もよく視聴する広告はテレビだそうだ。
以下 internet.com「最も視聴する広告はテレビ CM 、新聞・PC 上のバナーが続く」より
普段最も視聴する広告は、全体の60.9%の回答者がテレビ広告を選んでおり、2位が新聞広告で全体の12.9%。PC 上のバナー広告(9.7%)は3位にとどまっているものの、雑誌(2.7%)やラジオ(1.9%)、駅の広告(4.6%)、DM やチラシ広告(3.7%)などを上回った。一方、携帯電話のバナー広告を挙げた回答者は0.2%で、まだあまり重視されていない傾向にある。
細かい内容が見あたらないので分からないけれど、PC上での広告をバナー広告に限定してるようで、ちょっと実態とずれてる?リスティングは?SPAMメールは?ポッドキャスティングは?YouTubeは?
それと今思ったけれど、リスティング広告みたいな文脈型広告って実は広告と捉えられていないなんてことはないのかな?Googleの検索結果でもスポンサーとは書いてあるけど、意外と気が付いてない人って多いのでは?
最近は広告らしからぬ広告、邪魔にならない広告がトレンドになりつつあるというのも事実なので、“広告”と末端の消費者にしっかり認識されているっていう結果はむしろ否定的な結果なのかも?と思ったりもしちゃいました
DACが既にGyaoにおける認知とフリークエンシーの関係を分析しているようです
対象者数は1万人を超えているし信頼できそう
こういうデータが揃ってくるっていうのは、主流化してるってことなんだろうなぁ
インターネット広告推進協議会(JIAA)が分科会の成果として発表
定義付けの意図は
「昨年来、“通信と放送の融合”の動きが加速している。そんな状況でTV向けに製作された動画CMをどのようにインターネットで活用していいのか、未整理な部分が多い。JIAAではインターネットの進展スピードが落ちないように、かつ業界で混乱が起きないように、関係者同士が話し合いの場を作って、健全で秩序ある動画広告配信が、インターネット広告の世界でも行なわれるように、各種分科会を通じて研究を重ねてきた」
その結果、定義として以下の4点が挙げられた
1.インターネット、携帯電話を含む通信回線上のサービス(広告主が管理するウェブサイトを除く)の広告スペースにおいて、広告主の広告、マーケティング活動を目的として掲載されるものである。
2.広告表現として映像および音声(音楽・ナレーション)を使用し時間軸で展開される広告である。
3. 映像技術、配信技術についての区別は特にしないが、配信方式は大きく分けてストリーミング方式(ユーザー側の端末にデータが残らない再生方式)とダウンロード方式(ユーザー側の端末にデータの複製を複製し再生する方式)があり、許諾の条件が違うために区別し、どちらであるか明記が必要である。
4.その他、地域限定配信の有無、あるいは範囲についても許諾の条件が違うため明記が必要である。
ちなみに2点目の“時間軸”という表現に質問が発せられた際に以下の発言があったそうで、、、
「Flashを利用した単純な動きを付けただけのバナー広告はインターネットCMには含まれず、時間軸によってストーリー展開する映像表現で、テレビCMのイメージを持つもの」
きわめてTVCMライクな形態をインターネット広告と定義している模様
米国のGoogleLocalで表示される地図上に店舗名とアイコンを展開できるサービスを開始した模様。
収入源化にむけた第1歩といえる。
ただしAPIを通じて提供されたページには表示されないそうだ。
API経由の負荷をどうお金に換えるかが今後の課題ですな
CNETJapan グーグル、「Google Local」にロゴや画像付き広告サービスを追加
ITmedia Google Mapsの地図上に広告を表示
ニフティがテキストマイニングによるブログ分析サービスを提供するらしい
名称は"BuzzPulse:バズパルス"
分析はアクセラテクノロジの検索技術と、富士通研究所の自然言語処理技術、テキストマイニング技術を基盤とした独自の技術を採用する。
約1億件の国内のブログ記事を対象とした分析が可能
だそうで
サイバーエージェント、博報堂及び博報堂DYメディアパートナーズとのジョイントベンチャー、株式会社シーエー・エイチの設立について
CAのプレスから引用
新会社概要商号
株式会社シーエー・エイチ
代表者
代表取締役社長 膽畑 匡志(サイバーエージェント)
取締役 藤田 晋(サイバーエージェント)
取締役 高村 彰典(サイバーエージェント)
他、博報堂及び博報堂DYメディアパートナーズより副社長を含む役員2名選出予定所在地
東京都渋谷区道玄坂一丁目14番6号設立年月日
2006年4月17日(予定)決算期
9月期資本金
1.25億円出資比率
サイバーエージェント 60%
博報堂 25%
博報堂DYメディアパートナーズ 15%事業内容
インターネットマーケティングを主体とした広告事業
バンダイが、子会社が運営する携帯電話向けサイトの広告枠を販売する広告代理店を設立した。
バンダイは、テレビにアニメ枠を設けて、「キャラクターの買い付け→自社枠放送→ビデオ販売→玩具化」というキャラクター立ち上げモデルを持っている。だから彼らがニッチな(オタク向け)メディアにおいて一定レベルの地位を占めそうなことに疑問は持っていない。
しかしながら交通広告を鉄道系代理店が販売してきたように、自社の枠を自社の代理店で販売することにそれほど意味があるのだろうか?たしかにGoogleやOvertureがおこなっていることも、ある程度の価値(規模)になった自社の広告枠を自分で販売することなのでバンダイの考えたことと同じアプローチではある。けれども、本来のあるべき姿からいければ、行き着くところは統一的なマーケットプレイスでは?
売り手サイドからすればテクノロジーの発達によって販売コストが下がるだろうけれど、マーケットのハブが分散することで買い手の手間は増加してしまう
裏を読めば、既存代理店がメディアに広告枠販売機能の搭載を促して、広告主が自分で買い集めようなどと思わないような混乱状態に陥れて、「ほら、エージェンシーが必要でしょ?」というオチにもっていくとか?
既存の広告代理店ビジネスも、本来はマーケットプレイス1つでリプレースされうる。(何度も立ち消えになっているらしいけど、、、)
「CMを超える心を刺すマーケティング」と題して、4マス以外の媒体を使った消費者へのアプローチを特集しているようです。まだ読んでいませんが、興味深い内容があればまた書き込みます。
目次を引用
CMを超える
心を「刺す」マーケティング
変わる消費者、効果問う広告主
「王者」電通の苦悩
効率重視で消費者を追う企業
加速する「マス離れ」
広告主も群がる無料ネット放送
「お得なCM」GyaO旋風
自ら“番組”を発信する巨大広告主
企業がメディアになる日
Googleが雑誌メディアを買い取りオンラインオークションにかけるという取り組みが芳しくない結果に終わったようです。Googleはロングテールモデルで、少額広告主の積み上げによって成り立っていると考えられます。
雑誌は旧来メディアのなかでは嗜好性が強くニッチなセグメントに訴求していると思います。けれどもその規模、モデルの運営コストからすると、リスティング広告のような単価を実現するのはやはり難しそうな気がします。たとえ見開きページを小口販売したとしても広告クラッターという問題も予想されますし、いろいろと問題は多そうですね。
本日の日経夕刊で視聴率の確からしさについて書いていた。
少ないサンプルで調査をした結果が有意か否かということについてである。
結論は「正しくもあり、間違ってもいる」というもの。要はサンプルを増やすコストとそれによって向上する結果の質のトレードオフから適切なサンプル数を判断してくれと。このサンプル数論争はアンケートがからむプロジェクトではいつも話題になる。本当に悩ましい。
ただ、これからの行動系データに関して言えることは悉皆(しっかい)調査が当たり前になる可能性があるってこと。悉皆調査の別名は全数調査、全員調べてみようというもの。それは(1)デジタル化・IP化により履歴が残りやすくなるということ、(2)ストレージコストが低減されること、によって実現される。
まぁ同時にプライバシーの問題も浮上するんでしょうけれど
民放五社によるVODポータルの運営会社設立記事が今日の日経にひっそりと掲載されていました。三月一五日付で電通もプレスを出しているようです。VODコンテンツとしてはそれなりの存在感を持つはずなのに13面の下段にひっそりと事実のみが記載されていたりと、ちょっと不自然なくらいに取り上げられていません。
サイト自体は今秋起動ということなので、あまり盛り上げすぎないようにとの配慮でしょうか
出資比率は電通が筆頭株主、民放がそれに続いて、博報堂DY、ADK、東急と下がっていきます。社長さんも電通からいらっしゃるようです。社員二〇名の会社になるとか
記事の内容は以下の通り
電通など9社がサイト運営会社-動画コンテンツ視聴-
電通など広告大手四社と民放キー局五社は十五日、動画コンテンツ(情報の内容)を視聴できるポータル(玄関)サイト運営の新会社を四月に共同設立すると正式に発表した。今秋にサイトを稼働する。ソフトバンクなどネット企業が動画ネット配信を強化する中、共同サイトで対抗する。
「広告メディア激動の“近”未来」という題名で文章を書きました。PDFで公開されていますのでお時間があるときにでもお読み頂けると幸いです<織田さんの指摘を受けてタイトル間違いを修正しました(^_^;)>
小さな媒体で出したのですがそれなりの反応もありましたので、情報発信は重要だなぁと感じた次第です
AdInnovatorではご批判なども頂戴して、今後ますます良いモノを書かねばと思います
それにしてもオーディエンスが見えてくると、書き手の緊張感も高まるし、
そこに相互のコミュニケーションが加わるとその過程で思考がどんどん洗練されていく感じがします
刺激に曝されることってほんと重要だな
ITmediaの記事によると、米国のケンタッキーフライドチキンが、TivoなどPVR利用の普及に伴って効果が疑問視され始めているテレビ広告に対策を打った。
その対応策は、“スロー再生しないと解らないメッセージ!”だそうだ
なんだそれ?
記事によると早送りからスロー再生という行為に持ち込むことが前提となっている。
「早送りするときに目立つ→スロー再生でメッセージが読める」という内容になっているんだろうね。
じゃあ、リアルタイム視聴ではどう見えるの?
芸能界でネット化を拒絶している事務所が一軒
肖像権云々という以前にマーケティングツールとして必要ないのかな?
まぁこれまで圧倒的な売り手商売を続けてきて、「この子出さないなら誰も出さないから。それで番組成り立つの?」みたいな立場だったし、「これからも既存タレントの力を使えば、テレビで圧倒的な露出を保てるしインターネットなんて関係ないさー」って感じなのかな?
とはいえ、抱えるタレント陣も数が増えて、ファン層の好みも多様化している中で、番組に出せるタレントの数は限られてる。ネットを“活用”しても良いんじゃないのかな...
アメリカで、見逃した番組を有料で購入するか?それともCM付きで観るか?との調査に対して
62%がCM付きがいいと回答したそうです
テレビ番組の再放送という前提付きなので、VODすべてにおいて無料が主流になるとはいいきれませんが、、、
米WebSideStory社の調査によると、サーチエンジンのキーワード広告(GoogleのAdwordsやOverture)経由でサイトを訪問した人のコンバージョンレート(実際に商品を購入する割合)が2倍以上高いことがわかったそうです。
これでますますキーワードの価格が上がるのでしょうか?
ちなみに消費者金融系のキーワードは1クリックあたり数万円とか、、、
おもしろいよ
Overtureのキーワード検索ランキング情報
Googleが米国においてラジオ広告の出稿管理を行っているシステム会社を買収したらしい
これでラジオ広告がAdwordsに統合されクロスメディアでの広告施策の管理が容易になるだろう。そうなるとGoogleをとおしてラジオ枠の購入も行ってしまおうという流れは考えられる。つまり、Bloombergが有益な情報提供をテコにして、為替や債権などの売買注文に用いる端末のシェアを伸ばしたのと同じ構図である。(Bloombergの収益のほとんどは売買に関わる手数料から得られていたと記憶している。ニュース提供は収益の主要な源泉を占めているわけではない。少なくともReuterはそうであったと思う。要確認)
Googleの株高が続けば、このような買収がテレビ・新聞などにも及んでいく可能性はある。
果たして日本市場にも切り込むことは出来るのだろうか?
CNETによるとCESでGoogleがVODサービスを発表するらしいとの憶測が流れている
もし本当ならすごいことになりそうだ、PageRankを応用してリコメンデーション分野でその能力が発揮されるのだろう
(ちなみに“PageRank"のPageとは、創業者のラリー・ペイジのペイジから来ているらしい。「ザ・サーチ グーグルが世界を変えた」を読書中です、読み終わったら感想登録します。おもしろいですよ)
日本独特の光景である街頭でのティッシュ配りがアメリカに上陸したとのこと
日本での需要は頭打ちで海外に活路を見いだしたらしい
まずは日本企業関連の需要から開拓していったようだが、米大手企業からの引き合いも来つつあるらしい
製紙業者にとってはこんな風に成長を目指すことがあたりまえのことなんだろうけど、なんだか紙がもったいないなぁと思ったりもした
でもこのティッシュ配りが重宝される意味は分かる。既存のメディアから広告が閉め出されていく現状では、インターネット広告やアフィリエイトなど消費者が避けることができないうえに、直接的に販売を促すメディアに注目が集まりつつある。そういう意味では、街頭でのティッシュ配りも勝手に渡してくるし、使おうと思えば嫌でも広告主のメッセージは飛び込んでくる点で共通しているのだ。
そのうえ検索エンジンがローカルサーチ、地域検索などを強化していることからも明らかなように地域や位置と連携した情報配信のニーズも高まっている。その点ティッシュはその場で配るから連携はばっちりだ
やっぱりOHM熱いな
オーディオブック配信サイト最大手のAudible.comはポッドキャスティングで配信したコンテンツの視聴状況を把握可能な仕組みを開発したとのこと。これはポッドキャスティングの広告メディア化を促す、重要な事実だと思うので掲載。
ダウンロードしただけで聴かないコンテンツもたくさんあるし、残しておいて何度も聞いてしまうコンテンツもある。こういったメディア利用の実際の部分に関してVisibilityをあげることは最早メディアの必須条件といえる。その点、インターネットメディアが説明責任を果たすべくVisibility向上に積極的に取り組んでいる姿勢は評価できる。
一方で、どれだけCMが飛ばされているのか?どれだけながら視聴がおこなわれているのか?どれだけがつけっぱなしなだけなのか?など、テレビ広告の効果測定において見えない部分はまだまだ多すぎる気がする。無論、インターネットはSensing能力がもともと高いメディアであることは議論の余地がないが、取り組み姿勢レベルの問題ではないかと感じるのは気のせいだろうか
RSSフィードによる広告やiTunesのPodcating対応などBlogに派生した技術がメディアとして注目されておりますが、、、
米国において言葉を理解している一般消費者の割合は
"RSS" 9%(65%)
"Podcasting" 13%(64%)
だそうで、、、
まぁこれからっていうことですね
先日、Upしたタクシー内広告の件ですが、この写真をきっかけに結論が出ました
残業して会社を出たのが4時前、朦朧としながらタクシーに乗り込んだときです
行き先を告げて、ふと広告を見ると、、、

うぉ、なんと強い否定形!!ここまで言い切るのか?と思っているうちに
まさか!?と思いググッた次第です
その結果、クレジットカード各社がタクシーチケットを発行していることが判明
タクシーチケットといえば、日個連などが発行するものしか知らなかったため、つい思いこみでエントリーを書いてしまった次第です。情報収集不足です。すいません
しかしながら、クレジットカードの普及が進むなかで、チケットオンリーといったメッセージはいかがなものでしょうか?
チケットは電子決済では無いためカード会社・タクシー会社側の双方に手間がかかりますし、手数料がかかるのはクレジットカードの場合と同じ。
チケットの方が手数料が安いといったメリットがあるのであれば、チケットの存在意義もありますが、経済合理性から言えば手間のかかるうえ、利用者がクレジットカードより少数であると考えられるタクシーチケットは手数料を上げざるを得ませんよね
今後、タクシーチケットは消えていくのでしょうか?残るのでしょうか?
些細な興味となりました
おいおいここまでしなきゃなんないのかよ?と言いたくなる広告
タクシーでの移動中に見つけました


どちらもカード会社が提供しているのにメッセージは、、、
“タクシーチケット使えます”
なんで自己否定してまで広告する必要があるんだろう?
まぁ自己否定は言い過ぎかもしれませんが、そもそもの広告の目的は?
(1)認知
(2)利用促進
(1)認知ということであれば効果は有るかもしれないが、タクシーでは使えないのかな?という印象が残る。
(2)利用促進であれば、効果は無し。この広告のメッセージはタクシーチケットを使いましょうなのだもの。
とまぁここまで書いたものの、一般的に“カード会社のロゴが貼られている=利用可能”と認知されていなくもないので、一定の効果は存在しているのだろう。“タクシーチケット使えます”というメッセージも注意していないと気がつかないほどロゴの方が目に入る。
きっとここに至った経緯は、カード会社がロゴを貼りたいといい、タクシー会社側は広告費を安くする代わりにメッセージを入れさせたといったところだろうか。それかバーター。
でも認知という観点ではほぼ臨界点に達しているのではないかと考えられるカード会社であれば、利用促進の施策を展開すべきであって自己否定はやはりやりすぎではなかろうか?(VISAも最近までCM打ちまくっていたじゃない“visaが使えますっ♪”って)
あっ、よく見てみると2社の自己否定具合が異なっている。
DCは「チケットお取扱い」
Dinersは「タクシーチケットをご利用下さい」
両者の認知率を考えるとDinersの方が低いはず。だから認知獲得のための施策としての色合いが強く、自己否定度が高いのだろうか?
力関係の結果産まれる微妙な違い。うーん奥深い
写真はFlicker!にあげていたのに取り上げるのを忘れていました
下の写真は伊丹空港にある看板の残骸
昔、国際線があったころは松下電器やら富士フイルムやらたくさんの企業広告が貼られていたような気がします。効果という観点では疑問もありますが、そのターミナルの価値の一端を示すのがOutOfHomeメディアの量でしょう。

六本木ヒルズも、旅行客が一巡してリーチという観点でいけば効果は減少しつつあると思われます。いまはまだ過大評価され続けていて、様々な企業が六本木ヒルズジャックを行っていますが、そのうちだんだんと少なくなっていくでしょう。
最近目立つ、新番組や音楽CDの発売を宣伝するラッピングバスなども目は惹きますが効果のほどは、、、
個人的にはレアさやゲーム性などを付加して、敢えてリーチを抑えてWOMの誘発を目指した方が効果的なのではと思っています。
「あれ見た?」みたいな
ふと気がついた。
DAKARAと烏龍茶。どちらもSUNTORYの有力ブランドだと思う。
その両方が、同時並行で携帯型音楽プレーヤーを餌にしたキャンペーンを展開している。
その景品は以下の通り
DAKARA
→SONY ウォークマンスティック ×1万台 (6月7日~)
→7本買ったら当たるかも
烏龍茶
→Apple iPod mini ×1万台 (5月17日~)
→10本買ったら当たるかも かつそれ以降は2本買うごとにチャンス
両方とも量販店での売上を競う人気商品ということで採用の理由は納得。
けれども両方とも同じ台数・同じジャンルの機器ってどういうこと?
iPodmini(4GB)もNW-E505もkakaku.comの最安値は2万円を切るぐらい、ということでキャンペーンのバジェットは同じっぽい。
仕組み上1回チャレンジするならDAKARA。2回以上チャレンジするなら烏龍茶の方が確率高いかも。
このキャンペーン展開について考えられる理由
1.リサーチの結果、2つのドリンクユーザーのセグメントが明確に分かれていて、携帯型音楽プレーヤーに対する好みも分かれていた。
2.やっぱり今時の流行は携帯型音楽プレーヤーだよね。おっと烏龍茶が先にiPodmini使っちゃったし、しかたないからウォークマンスティックにするか。。。
3.とりあえず売上伸びればいいから、流行の携帯型音楽プレーヤー景品にしてキャンペーン打てー!!よし、烏龍茶は冠ブランドだからiPod、DAKARAはいま一歩だからSony。いけー!!
みたいな? 2か3だったら相当病んでいる。
どう考えても、2つの景品のターゲットってかぶっていて、景品でブランド間にカニバリを演出してどうするんだろう...
僕の読みが浅かったら誰か教えてください
誰そ彼の帰りに神谷町の地下鉄ホームで見かけた広告
地下鉄のホームに向かって立つ看板に、反対側のホームのようにロンドンの象徴であるTubeの写真が大きな看板となって展開されています。
まさに、地下鉄というシチュエーションを生かした素材。
意外と気に入ってしまいました

赤!!
と言わせるための刷り込みマーケティング施策でしょうか
伊丹空港で下記のような光景に出会いました

私はJALを利用しているのですが、預けた荷物を受け取るためにカルーセルに向かったところ、幼稚園児が描いた飛行機の絵がたくさん飾られていたのです。
それを見た私は驚いてしまいました
9割近くの飛行機の水平尾翼が赤色なのです
(残りは、青が2枚くらい、子供ならではのレインボーが2枚くらいですかね)
飛行機といえばJALというイメージを幼稚園児から刷り込むためのマーケティング施策でしょうか?
是非とも将来見込める売り上げの現在価値と費用の比較をみたい
週末、久しぶりに六本木ヒルズに出かけた
相変わらず観光客でにぎわっていたが、ライブドアの一件以来訪れるのは初めてであったのでリーマンブラザーズの看板などをさがしてしまった
そんななかで気になったのがこの光景

森ビルはアートに力を入れているようで、このようなイベントがしばしば開催されている
しかしながらこの写真、よく見て欲しい
後ろ側の噴水にBMWの広告が配置されているのである。他にも大きな画面で映像などが流れており、BMWは六本木ヒルズ全体に広告を仕掛けているらしい。ターゲッティングとして、それほど間違えているようには感じない。
しかしながらこの広告、熊さんで見えてないです。熊しか目につきません。
ここの広告費って、期間中は割り引いたりして貰えるのでしょうか?
アートイベントに口を挟むなんぞ無粋の極みと言われそうな気もするし、このようなイベントが無くなってしまうのも、それはそれで寂しい
しかしながら、マーケティングにもROIの概念が持ち込まれて久しいのに、同じ料金でインプレッションが下がってしまうことが、果たして許容されるのだろうか?
東京駅の丸の内北口でみつけました
緑・緑・緑

KIOSKが生茶風になちゃってます
なんと屋根にはボトルがびっしり!
でもなんで丸の内?
生茶の主要ユーザーが、OLとかサラリーマンとかそういう理由?
今朝の東横線は人身事故で遅れ気味
すし詰めの社内で見つけたのが“GoogleNews”の広告
ドア上部にバナー型のステッカーが貼られていました
明らかに通勤途中の会社員を狙った広告ですね
現在、GoogleNewsは無料の広告フリーなサービス
収益源とするのか、トラフィック増加のための客寄せパンダとするのか
これからGoogleがどのような意思決定をするのかは分かりませんが、この2つの要素はユーザビリティという観点においてトレードオフの関係にありそう
広告というコストをかけてまでトラフィックを集めようとする意図はなんなのでしょうか?
他のニュースサイトからのバッシングに対して“トラフィック量”という事実で反論しようとしているのでしょうか?
まだ先は読めない、誰か思いついたら教えてください
GoogleNewsの日本語版で2つの新しい機能が使えるようになった
1.アラート機能
2.画面のカスタマイズ機能
機能1は、英語版に元々存在していたのだが、日本語でもやっと使えるようになった。これでニュースを読み逃すことが無くなる。
機能2は、新しい!!、コンテンツの配置が可能になるとともに、キーワードによって新しいコンテンツを追加することが出来る。例えば「トヨタ自動車」と設定すると、トヨタ自動車に関するニュースをひとつのカテゴリーとして収集してくれる
こいつは便利だ!!即ページの右上にある「このページをカスタマイズ」をクリックして見て下さい!
是非お試しを!
博報堂DYメディアパートナーズが、ProductPlacement(以下PP)の効果測定サービスを開始するとのこと
提携先は米iTVX社
広告主はHDレコーダーの登場によって、CF飛ばしが加速することに懸念を示しており、その対応策としてPPを進めようとする動きがある。しかしながらこのPP、ストーリーに絡めるのが非常に難しい。
NTTDoCoMo、資生堂、日産が試験的に取り組んでいた「東京ワンダーホテル」という深夜ドラマでは、本編からパンするとドラマ仕立てのCFが始まるという内容になっている。この手法は、PPというよりむしろ、CFとドラマの連続性を高めるための手法であって、CMという範疇を出ていない。
一方、映画界ではPPが手法として進んでいる。主人公が使う携帯電話や車などをどのメーカーが提供するのか、競争が繰り広げられている。
なぜかアルマゲドンでは不自然にBMWのロゴがクローズアップされ、Matrixでは1stから2ndにかけて、主人公の使う携帯電話がNokiaからSamsungへと変化していたりする。(これはマーケットのシェア変化を見ているようで面白い。)
その一方、MIB2では発売前のMercedesBenz E-classが登場したが、米国の公務員がドイツ車に乗るというのはどう考えても不自然であるし、ジェームズ・ボンドがBMWに乗るのも007シリーズの伝統をねじ曲げてしまっている。このような行き過ぎでコンテンツの魅力が失われてしまうことは避けなければならないと思う。(最新の007ではAstonMartinとJaguarが復活はしたが、これはBMWに変わってFordが提供者になったというだけのことかもしれない。現にBMWは自社Webでの短編映画提供というコンテンツホルダーに依存しない手法に変化させている。)
BMWなどの動きを見ていると、どうも脚本を書く時点からPPされる商品を念頭に置いて書いた方が良いという結論に至っているように感じる。メディアの選択肢が増え、広告主の効果への要求はシビアになっている。その影響が、製作サイドに製作内容への“縛り”として押し寄せているようである。この問題に関して、答えはまだ見えていないが、ハリウッドでのPP関連事例などを研究すれば、なんらかのあり方が見いだせるのかもしれない。
先日の日経新聞の記事でネット系広告代理店がブログを広告媒体にしようと動いていると書かれていた。それほど目新しい動きではないが、広告主側の意向に配慮して文脈に応じた出稿を可能にするなどの対応が強調されていた。
ただブログは、日記型から特定の話題に絞ったモノまで、そのスタイルは様々で、そこに特定のキーワードが掲載されたことが、即出稿を正当化することになるのだろうか?
むしろ出稿を予定しているブログの主要読者像を把握したうえで、メッセージを出した方が効果的ではないだろうか?
様々な調査においても年代や性別による差が出現することは珍しくない。企業が製品のキャンペーンを展開するときなどにも”○○歳台の男性”といったターゲッティングが今なお用いられているはずである。
ところが、ブログやAdwordsを媒体として利用する段階になるとターゲットの定義が“iPodと書かれたページを見た人”などとなってしまうのはなぜだろう。
もちろん数多あるブログすべてを評価するのは簡単なことではない。人間ではなく機械による仕事になるだろう。しかしながら、広告主の意図を反映したいのであればここまでやらないと足りないんじゃないかな?
トヨタマークX 全然格好良くないんです
さんざんティザー打ったあげく出たのがこれかよ?
と言いたくなるぐらいフツーなエクステリア
ブランド資産が大きくなりすぎると次の一手に目新しさもなくなってしまうのでしょうか?
まぁ自動車は開発費も生産設備への投資も莫大ですから、慎重になってしまうのはわかるんですがね、、、
それにしてもつまらん
とここまでは“個人的”な印象を書きましたが、、、
タクシーの運ちゃんに言わせるとこれが違うんですねぇ
「マークXいいですねぇ もうすぐ個人タクシー始める友人が買いたいっていってましたよー」
って熱っぽく語ってました、、、
彼は50代くらい
ターゲットにはピタンコはまってるんだよねー